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BNPパリバ・カーディフ、世界21か国・地域で「将来プランの実現と保険」に関する意識調査を実施

BNPパリバ・カーディフは世界21か国・地域で「将来プランの実現と保険」に関する意識調査を実施し、結果を公表しました。

2024年08月30日

ローン保険のグローバルリーダーであるBNPパリバ・カーディフ(本社:パリ)は、日本を含む世界 21 か国・地域の 18 歳以上の男女 21,000 名を対象に、「将来プランの実現と保険」に関する意識調査を実施しました。

世界21か国の結果ハイライト

1. 国際紛争、異常気象、購買力の低下など、世界はさまざまな不安に直面している

2. 人生の予測不能な出来事に対する人々の不安は、前回調査(2021年)と比較するとわずかに減少しているものの、2019年の調査時点のレベルには回復していない

3. 世界共通の最大の不安要素は依然として「経済的損失」、次いで「サイバーセキュリティ」

4. 人々が将来のライフプラン実現に再び注力するなか、ローン保険は有用なソリューションとして受け入れられている

BNPパリバ・カーディフCEOのポリーヌ・ルクレール=グロリュは次のように述べています。
「最新の調査結果から、人々は依然として、保障に対する高いニーズを抱いていることが明らかになりました。将来のライフプラン実現に向けて前進をはじめている人々をサポートするために、私たちは保険会社として、人々の不安に向き合い、対処する能力と、その責務があります。私たちは、これまで以上にシンプルで、理解しやすく、多様な人々が享受できる保険ソリューションを提供してまいります。」

さまざまな不安を前にして高まる保障へのニーズ

世界は新型コロナウイルス感染症(以下、新型コロナ)によるパンデミックから徐々に回復しているものの、さまざまな不安が依然として存在しており、2022年※1以降は「インフレへの不安」が「新型コロナへの不安」に代わり台頭しています。同時に世界平均でみると、人々は「国際紛争」(79%)、「気候変動」(76%)、「購買力の低下」(75%)を特に不安視していることが明らかです。フランスでは特に「気候変動」と「購買力の低下」が不安視され、また、86%が「購買力の低下」を不安視していると回答しました。調査対象のすべての地域の人々が「気候変動」を不安視している一方で、ラテンアメリカとアジアでは「失業」が最大の不安要素となっています(ラテンアメリカ:86%、アジア:71%)。

「予測不能な出来事」に関する調査では、「収入減」と回答した人の割合は全体の4分の3にのぼりトップに、次いで新たに追加された「サイバーセキュリティ」が続き、74%が主な不安要素として回答しています。また、「身体的暴行や暴力」(2021年比+3pt、2019年比+4pt)、「車の損傷・盗難」(2021年比+2pt、2019年比+4pt)についても不安視する人の割合は増加しています。コロナ禍以降、「健康」に関する不安は減少しているものの、依然として2019年比でみると、高水準で推移しています。「精神疾患」は世界平均で2ポイント上昇し、回答者の62%が不安視しています。

「予測不能な出来事」に対して「守られている」と感じている人の割合は増加し続けており、2024年の調査では回答者の3分の2近くに達しています(2021年比+2pt、2019年比+6pt)。しかし、「十分に守られている」と感じていると回答した人はわずか14%でした。この傾向はラテンアメリカで最も顕著です。「十分に守られている」と感じている人の割合が最も高いのはフランスです(フランス72%、世界平均64%)。また、保障に対する期待は引き続き調査対象のすべての地域において高まっており、特に「メンタルヘルス」(2021年比+5pt)、「死亡」(2021年比+3pt)、「身体的暴行」(2021年比+3pt)に関する期待度が上昇しています。

ローン保険が将来のライフプラン実現を後押し

今回の調査結果では、将来のライフプラン実現とそのための資金準備の必要性が、あらためて人々の関心事項となっており、ローンの利用を考えている人の割合は調査対象のすべての地域で増加しています。調査対象のすべての地域で、ローン保険はライフプランを実現し、将来に向けた前進を後押ししてくれる有用なソリューションとして捉えられています。特にローン保険は「財産を守る」(82%)、また「家族を守る」(81%)ものであり、「ローンが借りやすく」なり(79%)、「生活の質を維持する」(78%)ために役に立つと考えられていることがわかりました。

「ローンを利用して不動産の購入を考えている」人の割合は、新型コロナ前のレベル(69%、2021年比+9pt)に回復し、ローンを利用して「車の購入」を計画している人も同様に回復しています(55%、2021年比+9pt)。消費性ローンに対する利用意向も増加しており、特に「住宅のリフォーム」(50%)、「他の国や地域への移住」(33%)の利用が増加傾向にあります。

2024年の調査では、フランスおよび世界の他の地域でも、資金準備を必要とするライフプランの増加がみられました。依然として「不動産の購入」はローンを利用する最大の理由ですが、その割合は2019年より減少しており(フランス:60%:2021年と同等、2019年比-16pt)、「車の購入」もローンを利用する理由として挙げられています(55%)。「住宅のリフォーム」(48%)、「学費」(37%)、「治療」(34%)の資金を調達するためにローンを利用すると答えた人も増加しています。

【調査概要】

  1. 調査方法:インターネット調査(パソコン、タブレット、スマートフォンなど端末機器を問わないアンケート調査)
  2. 調査国・地域:世界 21 の国と地域 ※2
  3. 調査対象:金融商品・サービス(銀行取引・保険)に関する決定権を持つ18歳以上※3の男女21,000名
    各国1,000名。各国での代表サンプルを確保するために年齢、性別、地域の割当を適用
  4. 分析方法:データは3セグメント(性別、年齢、地域)に基づき処理。調査結果は、全世界、地域、国別で分析。
  5. 調査実施日:2024 年1 月19 日~2月13日
  6. 調査会社:Ipsos(フランス)

 

※1 データ出典:イプソス社による意識調査「What worries the world?」(2024年1月)

※2 日本、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、ベルギー、スウェーデン、チェコ、ポーランド、トルコ、デンマーク、ポルトガル、ブラジル、チリ、ペルー、メキシコ、コロンビア、韓国、台湾、中国、インド、ベトナム、インドネシア

※3 年齢の上限は国によって異なり、欧州では65歳(トルコは50歳、チェコは55歳、ポーランドは59歳)、南米は59歳(ペルーは55歳)、アジアは55歳(インドは45歳、中国は50歳)

 

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カーディフ生命保険株式会社 カスタマーサービスセンター
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